15日のビットコイン（BTC）対円相場は44,596円（0.95%）安の4,648,264円と小幅に反落するも、終値ベースではほぼ変わらずだった。週末は460万円を背に横ばいで推移していたBTCの対円だったが、週明けにはシカゴマーケンタイル取引所（CME）のBTC先物主導で442万円まで一段安となるも、イーロン・マスク氏が、保有する暗号資産（仮想通貨）を売却せず保有する旨をツイートすると切り返し、下げ幅を奪回。欧州序盤には463万円周辺まで値を戻した。その後、欧米株が上値を重くするとBTCも460万円を挟み込み揉み合う展開となったが、欧州議会がPoWコンセンサスアルゴリズムの使用を制限する条項を投票で非承認としたこともあり、米市場引け後に相場は一段高と演じ470万円台に乗せた。これにより、対ドルでは節目の40,000ドルに肉薄したBTCだったが、15日の東京市場で買いは続かず反落。直前の上げ幅を全て吐き出し460万円周辺まで押すと、ロシア国防省がウクライナのヘルソン州全域を制圧したとの発表を受け、450万円近辺まで下落した。
カテゴリ: 市況・相場分析 | 記者: 長谷川友哉
Sou
下落から上昇一色に転じたBTC ウクライナ情勢巡り進展か？ | ビットバンク マーケット情報
ビットコイン＆ニュース
コメント